木曜午餐会ニュースレター20

木曜午餐会のメンバーの皆さまと支援して下さっている方々へ（手紙20）

　みなさんお元気ですか？あっという間に３月です。新型コロナウイルスの蔓延のため木曜午餐会が休講してから、みなさんとお会い出来ないままちょうど丸２年が過ぎました。木曜午餐会が再開できた暁には、みなさんがどのようにこの２年以上の歳月を頑張って過ごしてこられたか、是非ともお聞きしたいです。そして皆さんと多くのことを共有したいと思っています。

　感染拡大を防ぐためにマスクをするか、しないかでこんなに多くの議論が巻き起こるとは想像もしていませんでした。ワクチン接種の強制については賛否両論あるだろうことは理解できますが、マスク着用だけでも世界ではこんなに意見が食い違っているんだと改めて「文化の違い」と言いますか「風土の違い」を感じました。公共の利益と個人の自由が対立するような形で世界のいろんな場所で問題提起がなされました。民主主義よりも独裁主義の方がいいのではないか、とか。ロシアがウクライナに軍事侵攻しましたね。ハワイの物価はもっと上がり続けます。

　今年は沖縄の本土復帰（1972年）から数えてちょうど50周年になります。５月の木曜午餐会で昭和天皇の「沖縄メッセージ」を取り上げようかと思いましたが、その時に再開できるかどうか。少し早めですが沖縄の問題を考えてみたいと思います。２回目なので覚えている方もいると思います。

連合国最高司令官総司令部外交部（1947年9月20日）

マッカーサー元帥のための覚書

　天皇の顧問、寺崎英成氏が沖縄の将来にかんする天皇の考えを私に伝える目的で、時日を約束して訪問した。

　寺崎氏は、米国が沖縄その他の琉球諸島の軍事占領を継続するよう天皇が希望している

と、言明した。天皇の見解では、そのような占領は米国に役たち、また日本に保護をあたえることになる。天皇は、そのような措置はロシアの脅威ばかりでなく、占領終結後に、右翼および左翼勢力が増大して、ロシアが日本に内政干渉する根拠に利用できるような〃事件〃をひきおこすことをもおそれている日本国民のあいだで広く賛同を得るだろうと思っている。

　さらに天皇は、沖縄（および必要とされる他の島じま）にたいする米国の軍事占領は、日本に主権を残したままでの長期租借－25年ないし50年あるいはそれ以上－の擬制にもとづくべきであると考えている。天皇によると、このような占領方法は、米国が琉球諸島にたいして永続的野心をもたないことを日本国民に納得させまた、これにより他の諸国、とくにソ連と中国が同様な権利を要求するのを阻止するだろう。

　手続きについては、寺崎氏は（沖縄および他の琉球諸島の）「軍事基地権」の取得は、連合国の対日平和条約の一部をなすよりも、むしろ、米国と日本の二国間条約によるべきだと、考えていた。寺崎氏によれは、前者の方法は、押しつけられた講和という感じがあまり強すぎて、将来、日本国民の同情的な理解をあやうくする可能性がある。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｗ・Ｊ・シーボルト　

　日本は1945年８月15日、初めての敗戦（1939年のノモンハン事件を別にすれば）を経験し、米軍をはじめとする進駐軍に占領されました。1951年のサンフランシスコ講和条約で日本は一応の“独立国”となりましたが、沖縄だけはアメリカの施政権下に置かれることになりました。なぜ、沖縄だけが本土復帰する1972年までアメリカの統治下にあったのでしょうか？

　いろんな国際情勢や政治的背景が複雑に絡んでいいます。上記に掲げた文書は沖縄県公文書館に保存されている通称“天皇メッセージ”と呼ばれるもので1947年9月、米国による沖縄の軍事占領に関して、宮内庁御用掛の寺崎英成を通じてシーボルト連合国最高司令官政治顧問に伝えられた天皇の見解をまとめたメモです。

　寺崎英成氏はNHKテレビでドラマ化された柳田邦夫の小説「マリコ」の実の父親で、日米間戦前夜まで日米のかけ橋となるべく奔走した外交官です。この寺崎氏がアメリカ合衆国対日政治顧問のW.J シーボルト氏を通じて昭和天皇の意向を伝えたものがアメリカの公文書「琉球諸島の将来に関する日本の天皇の見解」として戦後長らく米公文書館に「極秘文書」として保存されていました。1979年に筑波大学の進藤榮一・名誉教授が発見して公表しました。しかしながら、昭和天皇のご存命中のことであるだけに政治的な「忖度」がなされたためか、国民的な論争には発展しませんでした。

　沖縄メッセージについては右翼から左翼まで多くの解釈があります。どの解釈が「正解」というものはありません。昭和天皇ご自身、そしてそれを伝えた寺崎氏もすでに鬼籍に入り、この解釈についてそれぞれ言及した記録がないからです。この文書を読んであなたはどのようにお考えになりますか？

　ちなみにこの文書を探り当てた進藤教授は「日本の主権から沖縄を切り離し、アメリカの軍事占領にまかせるという、後のサンフランシスコ条約・日米安保条約を柱とする戦後日本の原像がここにあったといえるでしょう。論文発表当時、きわめて大きな反響がありました。一部には、天皇がそんなメッセージを出すはずがないとか、天皇の意図は潜在的主権を確保することにあった、という見方もありました。しかし、アメリカに占領してもらいたいという天皇の意思でメッセージが発出されたことは、昭和天皇の侍従長を務めた入江相政の日記でも裏づけられましたし、いまでは歴史事実として定着しています」との見解を述べています。

　ちなみに私（新名）は、原爆に伴う敗戦と軍備を完全に解体された日本で、ソ連の脅威と共産主義の浸透を感じていた昭和天皇が「頼れるのはアメリカ、でも沖縄は日本の領土である」と思いつつ発したメッセージでは、と解釈しています。でもそれが正しいとは限りません。原爆という人類史上初めての兵器をアメリカが日本人に使用したことについて昭和天皇はどのようにお考えになっていたのでしょうかね。

1972年5月15日、沖縄返還当日、あなたはどこで何をしていましたか？

　ハワイでも沖縄県出身者の人たちによる祝賀会が開催されたようですが、50年も昔のことで明確に覚えている方も少なくなっているようです。当時、私は共同通信社の記者で高松支局に勤務しながら井上陽水のヒット曲「傘がない」を聞いていたように思い出します。昼に

食べていた讃岐うどんは一杯50円でした。「都会では自殺する若者が増えている　だけども問題は今日の雨　傘がない。テレビでは我が国の将来の問題を　誰かが深刻な顔をしてしゃべっている　だけども問題は今日の雨　傘がない」。沖縄の復帰直前の２月には、連合赤軍による「あさま山荘事件」で国中が大騒ぎしていました。雪の中、警備隊員に配られたカップヌードルが放映され一挙にブームになりました。国際的にはニクソン米大統領が中国の毛沢東と会談したのも２月でした。世界が大きく変わろうとしていた時期です。ベトナム戦争のあおりを受けて1973年にはそれまで米１ドル360円だった「固定相場制」だった為替レートは「変動相場制」に移行しました。そして第４次中東戦争の余波を受ける形でオイルショックを迎える激動の時代が始まりました。ハワイでは今も「１ドル360円の時代」を懐かしむ友人は多いですね。後で報告しますが、今の円の力はドルに対して50年前と同じだそうです。

COVID19の「後遺症」に関する論文が発表！

　新型コロナウイルスに関して、最先端研究に特化した「生物医学ジャーナル」に興味深い論文が公表されました。アメリカ合衆国の退役軍人省のデータベースを元に、COVID-19に罹患し、最初の30日間を生存した米国退役軍人の15万3,760人もの集団データを対象に発症後1年間の後遺症について調査された研究です。またホノルル・アドバタイザー紙でも「Long COVID」として特集を組んで新型コロナに感染した人たちの後遺症についてレポートしています。

「Nature Medicine」誌から紹介しますと、結果としては、感染後1年間の?不整脈、心臓の炎症、心筋梗塞といった心臓に関する疾患　?脳梗塞などの脳血管障害　?血栓塞栓症（足などの血管に血栓が詰まる病気）など「血管」に関連する病気に罹患するリスクが上昇した、というものでした。重症度の高い人の方がリスクが上昇する割合が大きい傾向にありましたが、入院の必要がなかった「軽症」の人達においてもそのリスクは上昇しておりました。

　もともと新型コロナは「ACE2」と呼ばれる受容体に、ウイルスの「スパイク」という、と

げとげの部分が結合することで感染すると言われています。そのため、このACE2受容体が血管にも分布していることから血管の炎症や、血栓ができやすくなる傾向になることはよく指摘されていました。そして「1年間」という感染後一定の期間においても、こういった「血管」にまつわる疾患のリスクが上がる可能性が示唆されたのです。

今、あなたがすべきこと

　この研究では感染後30日間を「生存した」人々を対象に行われているとはいえ、1年間のリスク増加という表現に留まっています。感染後「2か月後」と「10か月後」を比較した場合、徐々にリスクが低下していく可能性もあります。なので、今後10年単位などロングスパンで見た時にどういった評価になるのかはまだわかりません。

　今後長期的にこういった脳や心臓などの血管に関連した病気に罹患するリスクが上昇する可能性も否定はできません。その場合は、例えば脳の血管の劣化によって引き起こされる「脳血管性認知症」といった病気の患者数が今後増加する事もあるかもしれません。だからこそ感染した人にも、そしてまだ感染していない人にも伝えたいのは、「自分の血管をできるだけ良い状態でキープする取り組みをしていこう」ということです。例えば喫煙、運動不足、生活習慣病…こういった要因によって血管の「動脈硬化」が進行し、脳梗塞や心筋梗塞といった、血管に関連する病気のリスクが上昇します。

　コロナももちろん怖いですが、明らかに血管にダメージを与えると証明されているこれらの生活習慣対策を行うことができれば、血管に関連する病気のリスクは下げられます。当然「感染しない」のが最も良いです。しかし現状、十分な対策を取っていても感染してしまうこともあるでしょう。だからこそこれを機に、喫煙、運動不足、生活習慣病といった「血管の病気のリスク」と向き合い、日々の生活習慣を見つめ直し、予防医学に触れるきっかけにしていく。こういうポジティブな捉え方、考え方をするのはいかがでしょうか。（この記事は「40歳からの予防医学」の著者・森勇磨医師がダイヤモンドオンラインに執筆した原稿から一部を抜粋しました）

次はハワイの英字紙ホノルル・アドバタイザー紙から。

　

マウイ島カフルイ空港の検疫所で働いている46歳の健康優良児の男性がコロナに感染した後１年経っても、日常的な倦怠感、息切れ、不眠症、神経痛など様々な症状に悩まされ、歯を磨くことさえも辛い症状が続き、それが次第に「このまま仕事に戻れるのだろうか。身体も以前のように元気になるのだろうか」と不安が大きくなって外出もままならなくなってきている、といいます。またカネオヘの州病院で音楽療法の専門家でもある66歳の女性（喘息の疾患があります）は、感染した時に高熱が出て10日ほど隔離され、それで終わったかと思いきや、症状は6か月たった今でも改善せず呼吸困難、頭痛、めまい、そしてモヤモヤ病（brain fog）の状態にあって仕事には復帰できないでいます。新聞ではこうした事例が多く取り上げられていますが、最大の問題は、正確な診断がつかず、治療法も確立されていないことのようです。クイーンズ病院のドミニック・チヤウ博士は「不運なことにまだ誰も治療法が分かっておらず、またどの感染者がこのような後遺症を併発するか、誰が発症しないかの判断もつけられないことです」と対策の難しさを訴えています。

　COVID-19の後遺症。感染しないことが一番ですが、無症状の人でもこの後遺症は発生するというのですから、どのように対策を取ったらいいのか正直分かりません。ワクチン接種を完全に済ませて、なおかつPCR検査も毎週実施する人ならば、無症状でも感染したことが分かりますが、私みたいなズボラな人間は少しでも症状が出ない限りわざわざPCR検査を受けに行かないですから厄介ですね。

お金儲けの話ではありません。

　韓国ウォンより弱い円　（ダイヤモンド編集部?竹田孝洋：編集委員）

　世界的に進む資源インフレと物価の上昇。これに拍車を掛けるのが、日本の通貨、円の「買う力」の弱さだ。20年以上もの長期にわたって円の買う力が衰え続けてきた結果、日本に「悪い物価上昇」が迫りつつある。

ビッグマックで測ると日本の通貨は「スリランカ並み」

　英「エコノミスト」誌が1986年から算出している「ビッグマック指数」という指標がある。マクドナルドの看板商品であるビッグマックは、世界の多くの国で基本的に同じ品質の商品として売られている。この世界的商品を「物差し」とし、国ごとの通貨の購買力（ものを買う力）を数値化したものがビッグマック指数である。具体的にこの指数は、基準とする米国のビッグマック価格に対し、各国の価格がドル換算で何パーセント上回っている、または下回っているかを示している。上回っている国の通貨は購買力が高く、その国の人は米国のビッグマックの価格を「安い」と感じる。逆に下回っている国の通貨は購買力が低く、その国の人には米国の価格が高く見える。

　このビッグマック指数が、直近の2021年7月の時点では日本はマイナス37.2％だった。これは先進7カ国（G7）の中では、カナダ（マイナス6.0％）、ユーロ圏（マイナス11.1％）、英国（マイナス15.9％）を下回るだけでなく、韓国（マイナス29.2％）よりも低い。さらに言えば、パキスタン（マイナス36.3％）をも下回り、スリランカ（マイナス37.9％）とほぼ肩を並べている。これがビッグマック指数で測った「円の力」の実態だ。日本人がハワイのマクドナルド店でビッグマックを買ったら「ひえー、高いなー」と感じるということです。ビッグマックだけの話ではないかと思う人もいるかもしれない。

円の「総合力」は50年前の水準に逆戻り

　通貨本来の強さを表す指標として「実質実効為替レート」がある。この指標は約60カ国・地域の通貨を比較し、それぞれの国の物価や貿易量を加味した上で算出したもの。このレートはビッグマック指数と同様に、ある通貨が世界でどれぐらいの買う力を持っているかを表しており、円の実質実効為替レートが高ければ、海外で現地の物価が安いと感じられる。日本の人からすれば円高だとハワイで食べたり飲んだりしても安く感じられるし、逆に円安だとハワイの物価がとてつもなく高く感じられます。ここ10年の動きを見てみますと、現在の円の水準は、最も円が高かった1995年の半分のレベルで、変動相場制に移行した73年よりも低い。これは95年当時以降、円の購買力がほぼ半分になり、70年代前半と同じ水準にまで低下していることを示しています。今日の為替レートは１ドル150円前後ですが、物を買う価値から言うと１ドル360円近くまで「円が弱くなっている」ということです。

　新型コロナウイルス感染拡大以前（2019年）にヨーロッパなど海外旅行に行き、現地の食事代が日本よりかなり高いと感じた人は少なくないだろう。その実感は実質実効為替レートに即して言えば、50年前の日本人が「海外は高い」と感じたのと同じなのである。

なぜ円の実質実効為替レートは低下したのか。

　その原因は、日本が90年代後半以降に為替市場への介入や、超低金利政策、量的緩和といった金融政策を実施し、円安政策を取ってきたことが大きい。だから円の実質実効為替レートは95年をピークに低下基調に転じることになった。そしてアベノミクスの下、黒田東彦・日本銀行総裁が就任後に展開した大型の金融緩和策で「円の力」の低下に拍車が掛かっている。

韓国ウォンを下回り主要国で「最弱」の円

　円の対ドルレートは、2021年年初には103円だったが、足元では114～115円と、1年余りで10円以上円安が進行した。2021年初より水準を低下させた通貨はユーロ、韓国ウォン、円の三つ。円は、韓国ウォンをも下回り、７か国の通貨の中で最もレートを下げている。昨秋から目立つ物価上昇の背景には、こうした円の弱さがある。ただでさえグローバルな資源インフレで原油や穀物などの価格が高騰しているのに、円安で買う力が弱まった結果、輸入品価格の上昇に拍車が掛かったのだ。21年11月、12月の輸入物価の上昇率はそれぞれ前年同月比で45.2％、41.9％と4割を超えている。日本にとって円安のメリットは年々小さくなっており、その一方で輸入価格上昇というデリメリットばかりが浮き彫りになっている。「悪い円安」が進行しているのだ。

この円の動向は22年にはどうなるのか？

　米国の昨年12月の消費者物価上昇率は前年同月比7.0％となった。失業率も3.9％と完全雇用の水準に近づきつつある。FRB（米連邦準備制度理事会）は、3月にも利上げに踏み切るだろう。市場では22年中の4回の利上げがコンセンサスになりつつある。BOE（英イングランド銀行）は、21年12月にコロナ禍後初の利上げに踏み切った。ECB（欧州中央銀行）は22年1～3月期から量的緩和の縮小に踏み切る。一方、日本銀行は22年も現在の金融緩和を続けていくとみられるため、円の独歩安になるとの見方が少なくない。

　そうなれば、原油や穀物の国際価格が横ばいで推移したとしても円建ての輸入価格の上昇は続く。貿易収支が悪化し、それがまた円が売られる材料になるという連鎖が動き始める。コストプッシュの物価上昇が続くことになる。原油高や円安などで輸入物価、企業物価の上昇が続けば、転嫁は徐々にではあるが進み、消費者物価を押し上げるだろう。今起きつつあるのは、石油ショック時と同じ、輸入品を中心とした原材料費高から起こるコストプッシュの“悪い物価上昇”だ。収益が圧迫された企業が、川下の価格に転嫁する。それ故、企業に賃上げをする余裕はない。消費は増えない。家計も企業も困窮するだけである。日本の2022年の先行きは暗い見通しです。いいか悪いかは人によって違いますが、ハワイから日本へ旅行する時には「日本は全てが安いよ」と感じられるはずです。

「カロリーと体重の増減は、関係がない」と思いますか？

　「摂取カロリーより消費カロリーが下回れば太る。逆であればやせる。当たり前のことではないか」。このような理屈が、長い間あたかも理論的なことのように語られてきました。こうしたカロリー信奉者は、「食べ物のカロリー」と「日常的な活動（運動含む）で消費するカロリー」を計算し、「やせたければ摂取カロリーを控えなさい」と訴えてきました。しかし、ことはそんなに単純ではありません。1990年から20年間にわたって行われたアメリカの大規模な調査で、「摂取カロリーの増加と体重の増加には相関関係はない」という結論が出ています。イギリスでも同様の結果が出ており、こちらはむしろ、摂取カロリーは減っているのに肥満は増えていたと結論づけられています。どうして、そんなことが起きるのでしょうか。

　私たちの体は「代謝」という重要な作用を絶えず行っているからです。細胞の刷新、消化や排泄、心拍や体温の維持など、さまざまなことにエネルギーが使われ、しかも、その消費量は置かれた状況によって変化します。また、摂取カロリーを減らせば、体が自らエネルギー消費を調整し、あまり使わなくなるということも起きます。つまり、一概に「○カロリー使った」などと計算できるものではありません。カロリー計算を行い、空腹を我慢しながら摂取カロリーを抑えるというのは、ダイエット法としては極めてナンセンスなのです。摂取するカロリーが「何によるか」で太るかどうかが決まるのです。カロリーを得ることができるのは炭水化物、タンパク質、脂肪の3つです。あなたを太らせるのは炭水化物です。それを控えれば、空腹をガマンする必要などありません。タンパク質や脂肪をたくさん摂っても決して太りません。むしろ植物性食品や、質の良い脂肪、タンパク質をしっかり摂って、健康的にやせていくのが本来あるべきダイエットなのです。

　では、食べ過ぎたら太るものとはなんでしょう。以前は、「カロリーの高いもの」「油っぽいもの」がダイエットの大敵だと言われていました。たとえば、マヨネーズやバターは太る食品の代表とされてきました。今でもそのように考えている人がいますが、医学的に大間違いです。私たちを太らせるのは、カロリーや脂肪ではありません。人は糖質によって太ります。太っている人は、成分としての糖質を1日300g以上摂っています。500gくらい摂っている人もいます。それに対して、脂質やタンパク質は5分の1の60g程度。つまり、圧倒的に糖質に偏った食事をしているのです。ここで大事なのは、ごはん、麺、パン、パスタ、イモ類などの炭水化物は、すべて糖質だということです。これら炭水化物は「多糖類」といい、消化・吸収の過程ですべてブドウ糖に分解されます。砂糖は「二糖類」で、やはりブドウ糖に分解されます。要するに、ごはんを食べるのは砂糖を食べるのと同じなのです。

　一方で、脂肪を食べても太りません。脂肪は、私たちの体に37兆個もあると言われる細胞の膜の材料として、どんどん消費されます。ホルモンをつくるためにも脂肪は必須です。にもかかわらず、1日に60g程度しか摂っていないのですから、そもそも過剰にはなりません。たとえ摂り過ぎても、そのまま便に出てしまうことが多く、あまり吸収されません。脂っこい料理をたくさん食べた翌日、トイレの水に浮くような便が出ることがありますね。あれは、便に脂肪が混ざって水より軽くなっているからです。（この記事は牧田善二著「医者が教えるダイエット─20万人を診てわかった医学的に正しいやせ方」から一部を編集して掲載しています）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　木曜午餐会役員